今日、複雑化する企業経営は、厳しく変化する経済環境の中で適応するための適切な戦略を立て、組織を作り、効果的に人を動かしていかなくてはなりません。これらの三つの活動を支えているのも、ヒューマンリソース（人的資源）マネジメントにほかなりません。
EAPとは、「心の健康の回復を促すプログラム」として米国で誕生したもので、ヒューマンリソース戦略の一対策として位置付けられています。社員が、個人的または仕事にまつわる問題に直面すると、企業としてはその社員のパフォーマンスの低下という危機に直面します。
EAPによるメンタルへルス対策は、そのような問題の発見と解決をサポートして企業全体の生産性の向上につながるという認識に基づいています。
企業においてEAPによるメンタルヘルス対策を行なう意義は、単なる従業員への福利厚生サービスというだけではありません。従業員1人１人のメンタルヘルスに配慮することは職場全体の生産性を向上させ、企業の利益にむすびつきます。
また、労災認定基準が緩和され、労災訴訟において企業側が敗訴する例が相次ぐ中、従業員に対する安全配慮義務（労働安全衛生法）を果たし、訴訟の危険を回避するリスクマネジメント（危機管理）の一環としても大きな意味をもっています。つまり、企業のメンタルヘルス対策は、企業と従業員双方にとっての利益を生み出すための投資であるということができます。
| 社員の福利厚生を目的とした 受身的・後手型の取り組み |
社員と企業双方の利益を目的とした 積極的・先手型の取り組み |
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社員の健康管理と疾病の治療 （労働者の人権保護） |
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